未分類

投稿日:

LINEで送る
Pocket

VR/AR関連がテーマの株式銘柄を解説

2016年にVR元年と呼ばれ注目されたVR/AR市場は、2025年には約950億ドルまで拡大するとの予測もあります(出所:Goldman Sachs Asset Management)。2017年に入り、新型PS VRの発売、iPhoneのAR対応などを経て国内でも注目度の高いVR/AR市場について、上場企業にはどのような株式銘柄があるのでしょうか。今回は国内の会社について、チェックしておくべき銘柄をご紹介します。

(※なお、本記事は投資の推奨を行うものではありません。投資判断については自己責任でお願い申し上げます)

ソニー(6758)

なんと言っても外せないのがソニー。2016年10月、PS VRを発売開始しており、順調に販売台数を伸ばしています。2017年度第2四半期決算では、PS VR事業を含むゲーム&ネットワークサービス事業の上方修正を行っており、PS4の販売台数見込みも従来から引き上げています。今後、VR業界が発展していけば当社にもプラスのインパクトがあるでしょう。ただし、VR事業の規模も相応に大きいとはいえ、ソニーグループ全体としては他にも金融、半導体、音楽、映画などの事業を擁しており、VR事業自体の収益貢献度はそれほど大きいわけではありません。もっとも、現時点でVRに全資源を振り向けているような上場会社は存在せず、VR事業の収益貢献度が大きくないというのは、当社に限った話ではありません。

バンダイナムコホールディングス(7832)

VR関連については、2017年に「VR ZONE SHINJUKU」をオープン、運営を行っています。本施設は2016年4月から10月まで、期間限定で実施された「VR ZONE Project i Can in お台場ダイバーシティ」の「進化版」としての位置づけです。事業としてはネットワークエンターテインメント事業の中の、AM施設事業に分類されます。VRについては施設や設備等の先行投資負担が相応にありますが、モバイルゲーム関連が好調に推移しており全体としては業績好調といえます。『ドラゴンボール』や『ガンダム』シリーズなどのIPコンテンツをVRとうまく絡めることで、付加価値を出していく方向性と考えられます。

セガサミー(6460)

2017年6月17日よりクラブセガ秋葉原新館に開設された『SEGA VR AREA AKIHABARA』などのVR体験施設を運営する当社も、コンシューマVRに対して「ロケーションベースVR」と呼ばれる、来訪者が施設などで体験する形式のVRを運営する会社の一つです。なお、『ZERO LATENCY VR』などを擁する東京ジョイポリスを運営しているCAセガジョイポリス株式会社は、セガサミーホールディングスの持分は14.9%で、大株主は香港のChina Theme Park Limitedとなっています。

コロプラ(3668)

モバイルゲーム関連の会社であるコロプラは、VRに関しても積極的な取り組みを行っています。VR関連のコンテンツ制作もさておき、投資規模という観点では、VR特化型ファンドを運営している点は見逃せないポイントです。当社の100%子会社で投資事業を展開する株式会社コロプラネクストは、2016年1月に「Colopl VR Fund」を設立したのに続き、2017年1月に「Colopl VR Fund」を設立しました。当社では、ゲームと映像は自社グループで対応、カバーしきれない部分を投資で網羅するという戦略のもと、2ファンドあわせて1億ドルの投資規模で世界中のVR関連会社に投資を行う予定です。世界のVR市場が成長することによる恩恵を十分に享受できる会社として注目が集まっています。

gumi(3903)

モバイルゲーム事業を主力とするgumiは、2015年12月にVR関連スタートアップへの投資・サポートを行う「Tokyo VR Startups」の立ち上げを行いました。ほか、GP(ジェネラル・パートナー)として参画しているVenture Reality Fundを通じて有力企業への投資を実行、VRゲームを開発するスタジオへの戦略的投資を実行するなど、インキュベーション事業、グローバル投資事業、コンテンツ開発事業などで積極的にVR/ARに取り組んでいます。こちらも、事業本体だけではなく、投資という観点から着実にVR/AR市場を押さえていこうとしている会社の一角といえるでしょう。

グリー(3632)

グリーもモバイルゲーム関連の会社ですが、コロプラ、gumi同様にVR関連スタートアップへの投資事業も行っています。2016年1月から投資を行っているほか、北米のスタートアップに投資を行う「GVR Fund」を2016年4月に立ち上げています。また、最近では、不動産や採用支援など向けにVRを活用したソリューションを提供する試みを開始しており、非ゲーム事業に自ら進出している点は特徴的といえます。

グリー、不動産向け新サービス開始 スマホで住空間を本格VRコンテンツ化

グリー、不動産向け新サービス開始 スマホで住空間を本格VRコンテンツ化

VRを活用した新卒採用支援 グリーらサービス提供

VRを活用した新卒採用支援 グリーらサービス提供

サイバネットシステム(4312)

当社はCAE(Computer Aided Engineering、コンピュータ技術を活用して製品の設計、製造や工程設計の事前検討の支援を行う手法)に強みを持つ富士ソフト(9749)の子会社です。自動車などの製品開発においては、シミュレーション等でその重要性が増してきている技術分野です。VR/AR関連事業は、CAEソリューションサービス事業の一分野として展開されています。現在はAR開発ポータル「cybARnet」の運営やARコンテンツ作成の受託、ソニー製ARエンジンを搭載したARアプリ開発プラットフォーム「SmartAR」や、VR設計レビュー支援システム「バーチャルデザインレビュー」の提供などを行っています。

VRで生産ラインの効率性を検証 設計支援システム提供

VRで生産ラインの効率性を検証 設計支援システム提供

サン電子(6736)

スマートグラス、AR、業務支援ソフトウエア、SDKをワンストップで提供するトータルソリューション「AceReal」を自社開発するほか、2015年4月には、AR開発プラットフォームを提供するイスラエルのInfinity AR社との資本提携を発表し、33.5%出資して持分法適用会社としています。電力消費を抑えている同社の技術は、モバイル端末向けで優位性を持つと発表されており、今後は医療や製造ラインの工程教育などにARソリューションを提供していくとのこと。
また、当社のゲームソフトブランドであるサンソフトからは、MOBA×RTS『DARK ECLIPSE』がPS VR向けタイトルとして発売されることが発表されています。当社のゲームコンテンツ事業は全体から見れば大きな規模ではありませんが、開発力にも注目が集まるところです。

クリーク・アンド・リバー(4763)

『クリエイターを支援することで人と社会の豊かさを創生する』ことを理念とするクリーク・アンド・リバー。当社の連結子会社である株式会社VR JapanがVR事業を展開しています。国内代理店として販売・リースサービスを行なっている一体型VRHMD「アイデアレンズ」などを中心にVR領域の取り組みを進めており、2018年春頃には新型「アイデアレンズ」を発売するとしています。

ピクセラ(6731)

パノラマVRアプリ『パノミル』などを提供するピクセラ。『パノミル』では、例えばスポーツの試合の観戦などを行うことができます。旅行代理店や不動産販売店での活用なども想定しているとのこと。

パ・リーグ公式戦がVRライブ配信 野球ファンの増加狙う

パ・リーグ公式戦がVRライブ配信 野球ファンの増加狙う

VR/ARは近い将来、市場規模の拡大する分野であると言われているだけに、各企業が参入を発表しています。その分野はゲームだけに限らず、医療、教育、エンジニアリングなど様々な分野にわたっています。「VR/AR事業を行っている」というだけではなく、その事業の内容や規模、会社自体の財務内容などをよく見ることが重要になってきているといえるでしょう。

-未分類

執筆者:


comment

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

関連記事

関連記事はありませんでした

ビットコイン取引高日本一の仮想通貨取引所 coincheck bitcoin

はてなブックマークで人気